だが、「携帯電話サービスの快適化はわれわれだけで実現できるものではない」と佐藤は語る。
「携帯電話システムはNECグループ全体でトータルに提供しているものです。通信端末機の開発・製造、組み込みソフトの開発、交換機の製造など、すべてのハード・ソフトが組み合わさって、はじめて携帯電話システムが成り立つわけです。その中で、基地局に関する部分、つまり電波の品質を維持することに責任を負っているのが当社なのです」（佐藤）

現在、各通信事業者のサービスエリアはほぼ日本全国をカバーするまでになった。だが、基地局が充足したわけではない。快適な通話・通信が保障されているのはあくまでも屋外部分のこと。現在は“屋内品質”の向上が重要なテーマになってきている。

「高層ビルや地下街など、建物の中でのサービス品質を高めることが要求されています。建物の構造によって基地局を設置する場所は限られていますから、初期段階での設計が大切になってきます。加えて、電波の反射を考えた壁面の材質の提案など、屋内向けソリューションの提供にも力を入れていかなければなりません」（成田）

また、基地局を設置して、無線装置を稼動させたら業務が終わるわけではない。常に変化するエリア内の環境に合わせて、サービス品質の維持・向上をはかっていくことも重要な使命である。
「電波は有限です。品質を上げればキャパシティが下がり、キャパシティを増やせば品質が下がる。エリア内の利用者が増えれば、当初の設定では輻輳（ふくそう：電波が集中してつながりにくくなる状態）が起こる可能性が生まれてきます。また、エリア内に新しく高い建物が建てば電波の障害にもなります。その結果、利用者からのクレームが発生した場合には、電波状態の測定・解析を行って、新たに基地局を設置することや、電波の出力を調整することを通信事業者に対して提案しています」（佐藤）

ナンバーポータビリティ移行という大事業を終えたシステムソリューション事業部だが、気を休める暇はない。携帯電話の通信規格は、日々、進化を続けている。アナログ方式のいわゆる「第１世代」から、「第２世代」のPDC方式、「第３世代」のＷ-CDMA方式、そして「3.5世代」と呼ばれるHSDPAと目まぐるしく変わってきた。通信規格が進化すれば、当然、基地局の無線装置も更新されていかなければならない。

「携帯電話のロードマップに即して、基地局も進化し続けています。システムの移行期には、必ず基地局増局の波がやってきます。この次の波としては、『第４世代』と言われるWi-MAX方式への移行が考えられます。しかし、どんなに通信技術が向上しても、基地局というインフラが整備されてサービスエリアが広がらなければ、エンドユーザーに普及することはありません。今後の無線通信技術の発展の中で、われわれの果たすべき責任は重いと考えています」（成田）

音声通信から画像、そして動画通信へ、ここ数年で、携帯電話を使った無線通信は高度化・多様化してきた。しかしエンドユーザーはそれに満足することなく、さらなる高速化を望んでいる。その希望を現実のものとするためのインフラ整備に、人知れず、日夜、取り組んでいる。それが、NECモバイリングシステムソリューション事業部という無線通信のスペシャリスト集団なのである。